クレジットカードで支払いをしていると、「このカードはご利用できません」と言われているシーンをテレビなどで見たことがある人もいるのではないでしょうか。あのシーンは、クレジットカードの利用限度額を超えてしまっているために起きているんですね。これから初めて作るクレジットカード。しっかり納得して作りたいですよね。それでは、クレジットカードの利用限度額はどうやって決められているのか、また利用可能額との違いは何かを見ていきましょう。
まず知っておきたい！クレジットカードの利用限度額について
まずは利用可能額について、解説していきましょう。
利用限度額とは
そもそもクレジットカードを利用することは、クレジットカード会社に借金をしているということを知っていますか。クレジットカードの支払いは、利用した月の翌月に登録した銀行口座より引き落としされます。（設定によっては必ずしも翌月全額引き落としになるわけではありません。）つまり現金と違い、利用した瞬間にお金が無くなるわけではないのです。利用した月から翌月の引き落としの間は、あなたの「信用（＝クレジット）」を担保に、クレジットカード会社が利用した分のお金を貸してくれているのです。
それでは、カード会社はお金をいくらまで貸してくれるのでしょうか。もちろん、カード会社も際限なくいくらでもお金を貸してくれるわけではありません。この“どれだけお金を貸してくれるか“が利用限度額になります。
そしてこの利用限度額はあなたの「信用」によって決められています。この信用はあなたの職業、年収、保証人、などで判断されています。単純に年収が高いほうが、カード会社への返済ができる可能性が高くなるため、利用限度額は高くなります。そして逆もしかりです。カードを作る際には審査がありますが、この審査はまさにあなたの「信用」はどのくらいかを確認しているんですね。
利用限度額の仕組みとは
それでは利用限度額の仕組みはどうなっているのでしょうか。カードで購入できる金額は、支払日に口座から問題なく利用額が引き落とされれば、また利用限度額まで戻ります。基本的に引き落としがあってからすぐに利用額は戻りますが、数日経ってから戻る場合もあります。ですので、利用額目一杯使うのは、トラブルのもとになりますので気をつけましょう。
それでもどうしても使いたい…！ということであれば、支払日に全額引き落とされる設定ではなく、数回にわけるという分割払いがあります。キャッシャーで「支払い回数はどうされますか？」というフレーズを聞いたことはありませんか。これは支払いを数回にわけることが可能であることから、聞かれるんですね。
あるいは利用限度額を増額する方法もあります。増額の方法としては、ウェブ申請、直接カード会社へ電話するなどがあります。カード会社の方で自動的に増額してくれることもあります。この自動的にアップ以外を除いて、基本的に増額するには入会時同様に審査があります。そのため審査に落ちる可能性もあります。審査落ちすると当然増額はできませんが、最悪の場合利用停止となる可能性もありますので、よく考えてから決めることが大事になります。
利用可能額とは
利用可能額とは残枠のことで、利用限度額の枠内で使える残高のことです。利用した金額が多ければ多いほど利用可能額は減っていきます。つまり利用可能額は利用限度枠内で、現時点であとどれくらいショッピングができるかの表す残高になります。利用可能額（残枠）＝利用限度額―利用金額となります。基本的に利用可能枠は、支払日まで回復しません。また支払いが行われても利用可能枠の回復にズレが生じることがありますので、余裕をもって利用することを心かげましょう。
利用可能額を回復する方法としては、繰り上げ返済をする、増額・増枠申請をする、の２つがあります。前者は金銭的に余裕がある場合（ボーナス月など）に利用する人は多いようです。後者については、入会時と同様に保証会社の審査が必要であるため、即時反映は難しいケースが多いです。一般的に1週間ほど審査にかかると言われています。また最悪なのは、クレヒス（クレジットヒストリー）というカード利用履歴に傷がついてしまうことです。そのクレヒスにより利用制限がかかったり、最悪場合利用停止になってしまったりすることもあります。携帯電話の月賦払いが1か月できなかったというだけで利用制限が生じることもあります。どうしてもという時はカード会社に電話し、必要な分のみ増額してもらうのが賢明でしょう。したがって、利用可能額をしっかり把握しておくことが大事です。
まとめ
初めてクレジットカードを作るなら知っておきたい、クレジットカードの利用限度額と利用可能額について、ご紹介してきました。いかがだったでしょうか。初めてのクレジットカードが届いたときには、うれしさと便利さでついつい使いすぎてしまうかもしれません。利用限度額と利用可能額を正しく把握して、限度額を超えてしまわないように気をつけましょう。
